１年間に支払った医療費が、一定額を超える場合には、確定申告を行うことで「医療費控除」として所得から差し引き、税金を還付してもらうことができます。

確定申告を行う際には、病院やクリニックでの診察料、薬局での薬代など医療費の領収書が必要になりますので、きちんと保管しておきましょう。

薬代といっても、健康維持の目的のためのサプリメント代などは医療費控除の対象にはなりません。かぜ薬、胃腸薬などの治療のために必要な薬を購入した場合は、領収書やレシートに内容の記載がないときは薬品名などを記載して、何の薬の領収書か、はっきり分かるようにしておきましょう。

医療費の控除は、自分だけでなく、生計を一にする配偶者や子供やご両親などその他の親族の分の医療費も対象になります。サラリーマンの場合、会社が行う年末調整では、社会保険料の支払いに関する控除や扶養控除を受けることができますが、医療費控除はしてもらえません。税金の還付を受けるには、自分で、確定申告を行う必要があります。

医療費の中には、控除の対象になるものと、そうでないものがあるのでよく確認しましょう。また、医療費控除を受ける場合には、医療費の明細書を添付しましょう。

この場合、自分だけでなく、生計を一にする配偶者、その他の親族の分の医療費も対象になります。
この「医療費控除」は、サラリーマンであっても会社が行う年末調整では控除を受けることができませんので、自分で確定申告を行い、税金の還付を受けることになります。しかし、ひとえに医療費といっても控除が認められるものやそうでないものなど、要件がありますので注意が必要です。また、医療費控除を受ける場合には、「医療費の明細書」の添付が必要です。

また、医療費控除を受けることができるのは、１年間の医療費の支払いが１０万円を超える場合と、医療費の支払いが、合計所得金額の5％を超えている場合です。